大手企業でのAI本格展開を阻む3つの壁
昨今、新規事業開発の現場で必ず出てくると言っても過言ではない、“AI”を新たに導入する際に気を付けるべきことを、オープンイノベーションの現場でAIプロジェクトに関わる視点から考察しました。
昨今、新規事業開発の現場で必ず出てくると言っても過言ではない、“AI”を新たに導入する際に気を付けるべきことを、オープンイノベーションの現場でAIプロジェクトに関わる視点から考察しました。
7月17日、18日アジア最大級のブロックチェーンカンファレンス「BEYOND BLOCKS SUMMIT Seoul」のパネルディスカッションにモデレーターとして登壇した際に出た話をふまえ、大手企業とブロックチェーンベンチャー企業の協業にあたって見るべきポイントを解説。
Tencentが手掛けるインキュベーション施設「騰訊衆創空間」レポート。昨年度、Tencentが投資した企業は関連事業から自動車、ハードウェア関連、金融、医療などと幅広く、合計で113社にものぼる。驚くのは約半数が数十億〜数百億規模ということだ。
中国大手電機メーカー「KONKA(康佳集団)」と親会社のOCTグループが手掛けるインキュベーションサービス「Konka Star」は深センの南山区に拠点を構える。視察を通じて見えてきたものとは。
6月25日おこなった「Trend Note Camp 15 ヨーロッパに見る官民イノベーション共創〜フランス、ドイツほか〜」イベントレポート。ゲスト:FutuRocket株式会社 代表取締役・美谷広海氏、World Innovations Forum Japan AMBASSADOR(日本代表)・Christian Schmitz氏
3月12日行った「Mirai Salon #7- 大手企業のスタートアップM&Aによるオープンイノベーション戦略」レポート。ゲスト:経済産業省 石井芳明氏/株式会社NTTドコモ 金川暢宏氏/凸版印刷株式会社 朝田大氏/株式会社ユーザベース 太田智之氏
サムスンのグループ企業をはじめ様々な大企業が建ち並ぶ一方で、WeWorkのようなコワーキングスペースも並ぶ江南駅周辺。その中に大手カード会社Hyundai Cardが運営するSTUDIO BLACKというコワーキングスペースがある。
世界屈指の金融都市として知られるロンドンに、昨年MUFGが欧州発となるFinTechの研究拠点を置いたニュースが話題となった。オープンイノベーションにも積極的で、もはや大手企業にとって「当たり前」の世界。スタートアップにも寛容で、様々な制度が整っているという。
2014年、政府とNAVERのNPOのスタートアップコミュニティとして始まった「Startup Alliance」。同施設の目的や役割のほか、韓国の財閥や大企業を中心に起きているオープンイノベーション事情についてお話を伺った。
ヨーロッパが独自の強みを生かし、スタートアップ文化圏を構成し始めている。1月22日開催した「Trend Note Camp #11:急成長中の欧州スタートアップエコシステムから見る2018年のスタートアップトレンド」で日本企業とヨーロッパのスタートアップとの相性のよさが明らかに。