睡眠不足は勲章ではない、ビジネスチャンスだ

 addlight journal 編集部

「仕事が忙しくて、毎日家と会社の往復だよ」

諦めのなかに誇りを匂わせたこの言葉を私たちは言い訳のように使う。仕事優先なのは仕方がない。海外にも飛ぶし、クライアントからの不意の依頼にも快く応じる。「Business」は「busy」を語源としている。忙しいのは当然だ。

でもよく考えてみて欲しい。毎日のことで犠牲を払っているものはないだろうか。そう、睡眠だ。7時間は必要だと言われているが、昨日何時間睡眠をとっただろうか? 5、6時間が関の山だろう。

西川産業が8月28日に発表した、7月4日〜9日にかけてインターネット上の男女3,000人を対象としたアンケート結果によると、49.3%に不眠症の疑いがあり、7割は睡眠の質に課題を感じているという。

とはいえ、質を簡単に改善できるものではない。ダイエット同様に組み合わせでしか成り立たず自己管理に帰着するため、改善まで時間を要すると言われている。

世界のSleep Techスタートアップ

自助努力だけではどうにもならない睡眠にアプローチするスタートアップが数年前から出始めた。

フランスのRhythm(設立2015年)が開発した「Dreem」は、少しいびつな形をしたヘッドバンドで、装着することで快適な眠りをサポート。脳センサー、心拍センサー、加速度センサー、呼吸センサーを搭載し、それらを解析することによって、状況に合ったノイズを流す。呼吸/認知/瞑想/雰囲気という4つのサウンドをベースに入眠を促す。

今年、CESで初めてSleep Techコーナーが設けられたとして話題となったが、こちらに出展していたミネソタ州に本社を置くSleep Numberが提供しているのが「Sleep Number360」というベッド+マットレス。

ベッドの角度を自動で上下し、マットレスの圧も調整。「いびき」をかくような睡眠状態にあっても、マットレスが動くことで止まるよう働きかけるという。寝返りを打つときはもちろん、微妙な体の動きに合わせて一晩中寝ている人をサポートしてくれるのだ。

ほかにも、睡眠をサポートするアプリなども開発されている。アプリと連携することで、より朝起きやすくなるようなアラームなども開発されている。

こうした動きをふまえ、9月7日、アドライト主催、東京21cクラブ(三菱地所)共催で行う「Mirai Salon#9 広がる睡眠ビジネス」をを開催する運びとなった。スタートアップ以外に、大手企業や専門家にも登壇いただき、まだ新しい「Sleep Tech」に触れつつ、「睡眠はビジネスになりうるのか」という観点で自社の事例や取り組み、睡眠ビジネスの有用性について語ってもらう。

新規事業に従事する方はもちろんのこと、スタートアップとして睡眠業界への飛び込みを考えている方にぜひ参加いただきたいと考えている。

石川善樹氏、ニューロスペース、NTT西日本、フジクラ登壇

世界で研究成果が発表・書籍化され、「睡眠負債」は2017年の新語・流行語大賞にノミネート。6月には国土交通省が事故防止や働き方改革を目的に、「旅客自動車運送事業運輸規則及び貨物自動車運送事業輸送安全規則」を改正するなど、動きが活発化している「睡眠」。

自己管理・工夫の域が根強い睡眠をビジネスないしは健康経営として取り組む企業・専門家の方をお招きし、研究を新規事業に昇華させた背景や、オープンイノベーションとしての取り組み事例、健康経営における睡眠の重要性等について語っていただきます。

※Mirai Salonは、オープンイノベーションを中心とした事業にかかわる大手企業やスタートアップをゲストに迎え、自社の取り組み等お話しいただくことで、事業のヒント形成やコミュニティ強化につなげるイベントシリーズです。